蓄電池や太陽光発電に関する質問を掲載

太陽光発電と連携することでどのようなメリットが生まれますか？

更なる光熱費の削減、防災性能の向上が見込めます。

東日本大震災を受けエネルギー受給の大きな転換点を迎えている現在、再生可能エネルギーにかかる期待は非常に大きなものとなっており、中でも比較的導入しやすい太陽光発電については、経済面や環境面で優位性があることから加速度的に普及が進んでいます。

太陽光発電システムは、単独設置でもメリットを得られますが、ここに蓄電システムを併設することで更なるメリットを得ることができます。

太陽光発電システムに蓄電システムを併設した場合は、日中は太陽光発電システムの電力を、発電不可能な夜間は蓄電システムに蓄えた電力を使用する、というのが基本的な運用方法となります。

これにより電力会社から購入する電力量を極力抑えることができるため、太陽光発電システム単独の場合よりも更に光熱費を削減することができます。また、押し上げ効果のない蓄電システムであれば、日中の電力も蓄電システムの電力を使用することで、発電した電力を全て売電するといったことも可能でしょう。

太陽光発電システムは、太陽の出ている日中しか発電することが出来ないため、有事の際の非常用電源としては今ひとつ確実性に欠けます。そこに蓄電システムを併設することで、より確かな非常用電源として、住宅や施設の防災性能を大幅に向上させることができます。

日中は太陽光パネルが発電した電力を使用し、余った電力を蓄電池に貯めることで、夜間や天候の悪い時にも電力を使用することが可能です。太陽光発電システムのパワーコンディショナよりも許容負荷が大きいため、ある程度余裕をもって機器を使用することができるでしょう。

太陽光発電システムに、蓄電システムやエネファーム、エコウィルといった自家発電設備等を併設すると、システム要件（連系の状態など）によってはダブル発電の価格が適用されます。

2013年度の太陽光発電システム（設備容量10kW以下）単体による電力の買取価格は1kWあたり38円（税込）となっていますが、ダブル発電による買取価格は1kWあたり31円（税込）と、大幅に安くなっています。

これは、蓄電システムを含む自家発電設備等には売電量を押し上げる効果があるということを根拠に設定されており、ダブル発電価格の適用を避けるには、設計図などによって自家発電設備等が逆潮流のできないシステムであることを証明しなければなりません。