高性能なリチウムイオン蓄電池をベースとした家庭用蓄電システムや電気自動車などの普及が進む昨今の蓄電池市場では、新たな普及基盤として大容量蓄電システムの応用設備の活用へとシフトしていく動きが見られています。

急速な普及拡大が前提であった電気自動車は高価格の問題から、思惑通りに普及が進んでいないのが現状で、新たな市場開拓として大容量蓄電システムの着実な普及が進められています。

具体的な応用方法はデータセンターでの非常用電源やメガソーラーでの電力品質の向上、天候の変化による不安定な発電量の変動も蓄電システムとの併用によって安定化させることができる等、確実な電力利用が目的となる事業への応用が検討されています。

日本が目指すスマートグリッド・スマートコミュニティへの実現に向けて、大容量蓄電システムの普及を目指すことによって様々な応用活用も可能になります。

現在、電力不足や計画停電などで日本の電力エネルギー事情は様々な問題を抱えていますが、東日本大震災以降、非常用電源設備として大容量蓄電システムの利用はその重要性が高まっています。
継続した電力供給が必要な場合には、これまで自家発電設備が利用されることが多かったのですが、燃料供給パイプの破損による問題があり、蓄電システムへとシフトされつつあります。

蓄電システムはメンテナンスが容易で扱いやすいことから導入が容易な点も導入の後押しとなっていると考えられます。

更に一つの蓄電システムの応用として、非常用電源向け、無停電電源向け、常時使うピークシフト向け、といった様々な用途に使用できることが可能で大規模な設備・施設に最適な活用法を見出しました。これらを実現させる高度な充放電制御技術も進み、大規模蓄電システムの投資効率は飛躍的に向上すると思われます。

また、大規模な蓄電システムの需要によりリチウムイオン電池の量産が進み、低価格化を実現できる様になり、需要が足踏みしていた電気自動車や、家庭用蓄電池などの価格問題の解決の足掛かりとなる可能性があります。

今後は大容量産業用向けの蓄電システムが蓄電池市場を引率していくと予測されます。それに伴ったリチウムイオン蓄電池の量産化による低価格化が家庭用蓄電システムやリチウムイオンバッテリーを搭載した電気自動車の普及拡大に大きく関連する要因であり、また2014年度の国の政策によっては急速に普及する可能性もあります。需要が広がる公共・産業用大容量蓄電システムの開拓推進は蓄電池市場に大きな影響を与えることでしょう。